マーケティングテクノロジーの力で地域活性化を推進するSO Technologies株式会社(本社:東京都文京区 代表取締役:荒木 央、以下「当社」)は、インターネット広告を広告代理店に委託している広告主548人(※)を対象に、「インターネット広告代理店との会議・打ち合わせに関する調査」を実施しました。今回の調査では、回答者の出社状況や所属企業の出社方針、広告代理店との会議の実施頻度とオンラインと対面(オフライン)の実施状況、対面会議についての考えなどを伺っています。

なお、すべての調査結果は、Webマーケティングメディア「LISKUL」よりダウンロード可能です。

https://liskul.com/resources/article/?id=1002080

※調査対象の「広告主」は、株式会社ジャストシステム「ファストアスク」の登録モニターに対する事前のスクリーニング調査により抽出されています。対象は、広告代理店にインターネット広告出稿を行っている事業会社等に所属する方であり、博報堂DYグループおよびソウルドアウトグループの広告主を指すものではございません。

調査結果の紹介(一部)

広告主の出社状況は週1回以上が計87.6%。フルリモート方針の企業はわずか0.9%

広告主である回答者の現在の出社状況を聞いたところ、多い順に「ほぼ毎日」が33.9%、「週3回以上」が35.6%、「週1回以上」が18.1%となった。週1回以上出社している広告主は87.6%となり、「出社することはない(フルリモート)」は0%だった。

一方、回答者の所属する企業としての出社方針では、「原則、毎日出社」が32.8%、「週に2度以上の出社が必須」が38.5%、「週に1度は出社が必須」が17.0%と、計88.3%が週1回以上の出社を求めていることもわかった。(n=548)


広告代理店との会議頻度は32.3%が「週3回以上」。69.4%がオンライン会議中心も、3割の広告主が対面を増やしたいと回答

広告業務を委託している広告代理店との会議・打ち合わせの頻度を聞いたところ、「週3回以上」が32.3%、「週1回以上」が25.5%、「ほぼ毎日」が17.0%となった。(n=548)

会議の実施環境は「すべてオンライン」が20.8%、「両方実施しておりオンラインが多い」が48.6%と約7割がオンライン中心であると回答した。(n=543)


広告代理店との対面コミュニケーションを増やしたいと思うかの質問に対しては「このままでよい、適切」が66.0%、「増やしたい」が31.9%となった。(n=536)この結果は現在の会議の実施環境によって差があり、「すべてオンライン(n=113)」で会議を実施している広告主の「(対面の頻度を)増やしたい」との回答はわずか1割程度となっている一方で、「両方実施しておりオンラインが多い(n=264)」「ほぼ半分(n=104)」「対面が多い(n=39)」で会議を実施している広告主の3~4割が、対面の頻度を増やしたいと回答している。


対面での会議を実施したい理由は「ディスカッションが活発になりやすい」「些細な質問・相談がしやすい」「信頼関係が構築しやすい」

広告代理店と、定期的に対面(オフライン)での会議や打ち合わせを実施したい理由について聞いたところ、「ディスカッションが活発になりやすい」が57.5%、「些細な質問・相談がしやすい」が42.3%、「信頼関係が構築しやすい」が39.3%、「機密情報を共有しやすい」39.1%と続いた。(n=532、複数選択)


対面実施が望ましい議題上位は「進捗報告・広告結果レビュー」「広告主からの相談・質問」「補填などによる謝罪・説明」

広告代理店との会議や打ち合わせの内容別に、オンラインと対面(オフライン)のどちらでの実施が望ましいかを聞いたところ、「対面」「できれば対面」がよいとする回答は、「進捗の報告・広告結果レビュー」で60.6%、次いで「広告主からの相談・質問」が53.6%、「補填などによる謝罪・説明」が49.5%と続いた。(n=536)


まとめ

今回の調査により、広告主の多くが週1回以上出社しており、ほぼ毎日出社している広告主は3割を超えていることがわかりました。広告代理店との会議・打ち合わせの実施頻度も、週3回以上と週1回以上で5割を占めていますが、オンライン会議が多数派となっています。

一方、対面(オフライン)での会議割合が多い広告主は、4割前後が対面会議の頻度を増やしたいと考えており、対面での会議・打ち合わせのニーズが一定数あることもわかりました。これは、直接顔を合わせることによる「ディスカッションが活発になりやすい」「些細な質問・相談がしやすい」「信頼関係が構築しやすい」などのメリットを広告主が認識しているためと考えられます。

広告代理店と広告主による会議の実施環境は、広告代理店のサービス提供範囲や会議での議題、会社間の距離などによりさまざまです。広告主がどのようなコミュニケーション方法を求めているかを把握することで、広告代理店はよりよいサービス設計や営業活動を行うことができると考えます。

当社は、日本のすみずみまでマーケティングテクノロジーを届けるべく、ネット広告仕入・提案・運用支援サービス「AG-Boost」や広告会社支援SaaS「ATOM」などによる、全国各地の広告代理店支援を行っています。今後も広告代理店の活動の後押しとなる実態調査を実施し、広告業界の活性化を支援してまいります。

なお、すべての調査結果はWebマーケティングのノウハウメディア「LISKUL」よりダウンロード可能です。

https://liskul.com/resources/article/?id=1002080

調査概要

調査対象:自社商品・サービスのインターネット広告を広告代理店に委託している企業の経営者・事業およびマーケティング責任者、現場の担当者

調査期間:2023年6月27日~28日

有効回答数:548人

調査方法:株式会社ジャストシステム「ファストアスク」によるインターネットアンケート

調査主体:SO Technologies株式会社

※調査対象の「広告主」は、株式会社ジャストシステム「ファストアスク」の登録モニターに対する事前のスクリーニング調査により抽出されています。対象は、広告代理店にインターネット広告出稿を行っている事業会社等に所属する方であり、博報堂DYグループおよびソウルドアウトグループの広告主を指すものではございません。
※集計時に小数点2位以下を四捨五入しているため、総計が100.0%とならない場合があります。

調査結果引用時のお願い

本調査内容を引用いただく際は、出典元の表記をお願いしています。

(例)「SO Technologies「インターネット広告代理店との会議・打ち合わせに関する調査」より引用」など

※記事タイトルに利用する場合には「SO Technologies調査」「SOT調べ」などをご記載ください。

SO Technologiesについて

SO Technologiesは、「稼ぐ力をこの国のすみずみまで。」をミッションに掲げ、「日本中、どこでも、だれでも、カンタンに、その情熱を稼ぐ力に変えるデジタル集客プラットフォームを創る。」のビジョンに向かい、マーケティングテクノロジーを開発・提供をしています。

提供サービスは、広告会社支援SaaS「ATOM」、ネット広告仕入・提案・運用支援サービス「AG-Boost」、Google ビジネスプロフィールを活用した店舗集客支援サービス「ライクル」、DX・デジタルマーケティング専門育成サービス「ジッセン!」、EC向けフィード広告支援サービス「フォーカセル」、Webマーケティングのノウハウメディア「LISKUL」など。

広告会社向けネット広告仕入・提案・運用サービス「AG-Boost」

「AG-Boost」は、ネット広告の事業拡大を目指す広告会社向けのネット広告仕入・提案・運用支援サービスです。主要なリスティング広告・SNS広告など、運用型広告に関する業務を一括でご支援しています。

サービスサイト:http://ag-boost.jp/

広告会社支援SaaS「ATOM」

「ATOM」は、リスティング広告、ディスプレイ広告、ソーシャルメディア広告、DSP等の運用型広告の運用管理に必要な各種機能を搭載したSaaSで、広告会社の運用工数の削減と売上拡大を支援します。累計600社以上の広告会社にご利用いただいており、広告レポーティングツールとして業界シェアNo.1(※)を誇ります。

サービスサイト:https://www.atom.tools/

※2021年8月時点、デジタルインファクト / SO Technologies共同調査より

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SO Technologies株式会社 広報室 白岡
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